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癌(がん)が治った、癌(がん)が良くなった、癌(がん)が回復した体験談情報
がん治療薬アバスチン、化学療法との併用で死亡リスク増加 米研究

スイス医薬品大手ロシュ(Roche)のがん治療薬アバスチン(Avastin、一般名ベバシズマブ)と化学療法を併用すると、死亡リスクが増えるとする論文が、1日の米国医師会雑誌(Journal of the American Medical Association、JAMA)に発表された。

 アバスチンは血管の新生を阻害することにより、がんの進行を抑える。ただし研究では下肢および肺の血栓リスクを33%増加させることが示されており、米食品医薬品局(Food and Drug Administration、FDA)は前年12月、「アバスチンは安全ではなく乳がんへの効果もない」との見解を示している。

 米国では、アバスチンは結腸直腸がん、非小細胞肺がん腎細胞がんの治療において、化学療法の併用が承認されている。

 米ニューヨーク(New York)の米ストーニーブルック大学医学部附属病院(Stony Brook University Medical Center)の研究チームは、アバスチンと致死的有害事象(致命的出血など)の関連について、過去に行われた無作為化対照試験における一見矛盾した結果 を再検討。さらに、合計で1万217人の進行性固形腫瘍(しゅよう)患者が参加した16の臨床試験の結果をメタ分析した。

 その結果、アバスチンがかかわった致死的有害事象は全体の2.5%あった。

 アバスチンのリスクは、治療方法や併用される薬剤によって異なる。致死的有害事象のリスクは、タキサンまたはプラチナ製剤を投与されている患者では3.5倍に跳ね上がった。しかし、それ以外の薬剤には影響されなかった。腫瘍のタイプや投与量も無関係だった。

 論文は、「治療に関連した死亡の絶対リスクは低いと見られるため、アバスチンの使用については生存率を上げるという側面から考慮されるべきだ」と述べている。

2011年2月2日 AFP

| 医療問題 | |
■大阪市立総合医療センター がん誤診で肺切除

 去年4月、大阪市立の病院で70代の女性が肺がんと誤診され、肺の3分の1を切除されていたことが分かりました。

 大阪市によりますと去年4月、都島区の市立総合医療センターの検査技師が70代の女性の検査結果と別の肺ガン患者のものを取り違えたため、女性の右の肺の3分の1を切除してしまったということです。

 手術後の検査で切除した組織にがん細胞がなかったため、医療ミスが発覚しました。

 女性は肺活量が少なくなりましたが日常生活には支障はないということで、既に賠償金100万円を支払う示談が成立しています。

 市は注意不足だったとミスを認め、再発防止に努めたいと話しています。

2010年10月27日 MBSニュース

| 医療問題 | |
がん拠点 麻酔医足りず

県立がんセンターでの手術風景。麻酔医(手前左)は、手術に欠かせない存在だ=県立がんセンター提供

 国内最高水準のがん治療を実践する県立静岡がんセンター(長泉町)が、麻酔科医の不足に頭を悩ませている。現在の常勤医はわずか3人で、病院が最低限確保したいとする10人には遠く及ばない。県は処遇改善だけでなく、年間3千例を超える手術数をアピールし、「最高レベルの医療環境のもとで、腕を振るって欲しい」とリクルートに懸命だ。(長谷川潤)

 ◆「処遇を改善」「経験積める」

 「7月に1人お辞めになり、ついに3人になりました」。9月30日の県議会厚生委員会で、麻酔医の不足状況を問われた、がんセンターの宮沢武久事務局長は厳しい現状を訴えた。

 同センターは現在、副院長を含む3人の常勤麻酔医に、特別非常勤と呼ばれる14人の医師を加えて麻酔業務を維持している。特別非常勤は他の病院との掛け持ちも多く、ほとんどが週1〜2日の勤務にとどまる。

 同センターは2009年に3683例の手術を実施し、1日の平均手術数は15例を超える。がん専門医を目指して同病院で実務経験を積む医師(レジデント)の研修プログラムにわざわざ麻酔業務を加え、かろうじて人材を確保。年々増え続ける手術要望に応えているのが現状だ。

 県はこれまで過去の派遣実績などをつてに麻酔医を勧誘してきた。しかし、がん専門で症例が偏ることから、「多様な症例を経験したい」という医師側の要望にマッチしにくい。さらに難易度の高い手術が多く、負担の重さが敬遠されがちだったという。

 県は常勤医が3人にまで落ち込んだ現状を「限界」と判断。10月から常勤医に特別勤務手当として月20万円を上乗せし、年度内としては異例の処遇改善に踏み切った。また、365日24時間の院内保育所を設置するなど働きやすい環境を整備した。

 さらに力を入れるのが、最高水準の医療環境のアピールだ。セールスポイントに挙げているのは、(1)手術数が多く豊富な経験を積める(2)国内最高難度の手術(3)緩和ケアに力を入れ、麻酔医の活躍の場が多い、など。同時にがん以外の症例も経験できるよう、他病院と提携関係を結んだ。

 宮沢事務局長は「センターを頼りにしてくれる方の期待に、これからも何とかして応え続けたい。そのためにも一刻も早く優秀な医師を確保したい」と話している。

2010年10月6日 朝日新聞

| 医療問題 | |
医療ミスで一時呼吸停止 輸血用針を洗浄せず使用 兵庫県立がんセンター

 兵庫県は10日、県立がんセンター(同県明石市)で今年4月、輸血で使う針を洗浄せずに使用する医療ミスがあり、手術後の男性患者(73)=同市=の呼吸が一時停止したと発表した。人工呼吸で回復し、後遺症はないという。

 県病院局によると、男性は4月12日にぼうこうがんの手術を受けた。医師は手術後に輸血する際、手術中に麻酔で使用した針などを生理食塩水で洗い流さないまま使用。残っていた麻酔が体内に入り、意識を失って呼吸が停止した。

 病院局は「再発防止に努めたい」としている。

2010年8月10日 産経新聞

| 医療問題 | |
抗がん剤治療/大学連携で専門医増やそう

 日進月歩で進む日本のがん治療で、立ち遅れているとされている分野がある。進行がんの患者に、抗がん剤を投与するなどの化学療法を行う専門医の育成だ。数が不足している。
 がん治療は胃や大腸など臓器別に主として外科医が手術を担当し、抗がん剤治療にも対応している。しかし、患者数が増えるとともに二つの領域をこなすのは難しくなっている。
 抗がん剤もさまざまなタイプの新薬が数多く開発されている。個人差はあるものの、延命効果も認められてきたことから、高度な知識を有する専門医が薬剤を扱い、継続的に治療に当たることが求められている。
 文部科学省は全国の大学が連携して専門医を育てる「がんプロフェッショナル養成プラン」を2008年度に始めた。
 東北では、秋田大を中心とする北東北3県と、東北大が中核になる南東北3県の大学がそれぞれ手を組んで共通の養成コースを設けた。複数校が共同で行うことで、この分野のすそ野の拡大を図る。
 高齢化率が高まる中、がん治療の重要性は増すばかりだ。分業が図られ、横断的に診断できる医師を増やすことは、より患者の立場に立った医療が期待できる。着実に進めてもらいたい。
 抗がん剤は再発抑制や転移がんの治療などに使われる。米国では40年前から抗がん剤の外来治療が普及し、専門医が中枢を担っている。
 この分野は、がん薬物療法、または腫瘍(しゅよう)内科と呼ばれる。日本でも注目はされていたが、長年、抗がん剤の効果が疑問視され、使用に慎重だったという事情もあり、進展しなかった。
 東北大、山形大、福島県立医大の養成プランは、大学院博士課程に腫瘍専門医コースのほか、同じように担い手不足の放射線治療と緩和ケアを学ぶコースを設けた。インターネットを活用して共通の講義が受けられる。
 また、修士課程には、がん専門の看護師や薬剤師の養成コースなどを新設した。抗がん剤治療は患者によって、さまざまな副作用を伴う。チーム医療の観点から、それぞれの立場で善処できる人材を育てるという。
 宮城県立がんセンター、山形県立中央病院など各県にある「がん診療連携拠点病院」と提携するのも特徴だ。病院は臨床実習などを引き受けて協力する。
 課題は受講生の確保だ。養成プランは3年目。期待したほど希望者が集まらず、東北大の腫瘍専門医コースでは目標の6割ほどにとどまっている。
 進行がん患者と向き合う仕事は精神的にも決して楽ではなく、二の足を踏んでも不思議ではない。「がんの最新メカニズムなど研究テーマとしての魅力を取り入れながら、若い医師の関心を高めていきたい」(養成プラン責任者の同大教授)と息長く取り組む姿勢を強調する。
 がん患者は「自宅でじっくり治したい」「仕事を続けたい」など切実な思いを抱えている。多種多様な声に耳を傾ける専門医の育成、医療体制の整備が急がれる。

2010年07月21日 河北新報

| 医療問題 | |
「2010年問題」。そう呼ばれる激震が今年、大手製薬会社を襲っている。

 「過去の成功体験を捨て、研究開発の生産性を上げない限り、当社の将来はない!」

 5月12日。国内製薬トップの武田薬品工業東京本社で開かれた2010(平成22)年3月期決算説明会で、長谷川閑史(やすちか)社長は危機感をあらわにした。

 武田の連結売上高は前期比4・7%減の1兆4659億円で19年ぶりに減収に転じた。原因の一つに「2010年問題」がある。

 医薬品の特許期間は最長25年。失効すると他社も同じ構造の薬をジェネリック(後発医薬品)として安く販売できる。その結果、先発薬の収益が急激に落ち込む。米国では特許切れ後、先発薬の売り上げが9割以上減ることもざらだ。

 大手各社の「ブロックバスター(超大型品)」の特許切れが2010年前後に集中しているため、「2010年問題」といわれる。

 武田では米国で主力品の抗潰瘍(かいよう)薬「プレバシド」の特許が09年11月に切れ、09年度の米国の売上高が約3割も減少した。12年までに糖尿病薬「アクトス」と高血圧薬「アタカンド」の2剤が特許を失う。3剤は武田の年間売上高の約6割(08年度)を稼ぎ出す文字通りの“屋台骨”だ。

 アステラス製薬は08年4月に免疫抑制剤「プログラフ」、09年10月に排尿障害改善薬「フロマックス」が特許失効となった。エーザイも年間売り上げの約6割(09年度)を占めるアルツハイマー薬「アリセプト」と抗潰瘍薬「アシフェックス」の2剤が13年までに特許切れを迎える。

 特許が切れれば、それを補う大型品を開発すればいい。しかし、製薬企業の多くは画期的な新薬を生み出せなくなっている。

 その理由を医薬品業界に詳しいクレディ・スイス証券のシニアアナリスト、酒井文義氏は「ここ数年間で医薬品開発の環境が変わった。高血圧や高脂血症では一定の効果を挙げる薬がすでに存在する。病気の診断技術も向上した。新薬開発は従来の『化合物の探索方法』では補い切れなくなってきた」と説明する。

 「持続的な成長を実現できるパイプライン(新薬候補)の構築はできていない」(武田の長谷川社長)。「ビジネスモデルを変更しないと、変化に耐えることができない」(エーザイの内藤晴夫社長)…。

 主力品の特許切れで、各社の経営トップは難しいかじ取りを迫られている。

 ■医薬品承認確率 2万5482分の1

 大手製薬企業の経営を支える大型品の特許(最長25年)が一斉に切れる「2010年問題」。1980年代から90年代にかけ、医学の進歩や化学物質の精製・合成技術の向上で高血圧症向けなどの大型新薬が続々と登場し、米国の景気拡大の波に乗って市場は大きく成長した。しかし、特許切れも一斉に迎えることになった。

 ブロックバスター(超大型品)を一つでも発売すれば、企業は特許期間中に莫大(ばくだい)な利益を得ることができる。しかし、比較的メカニズムの解明しやすい病気には完成度の高い薬が出尽くし、企業は従来品を上回る薬効を持った新薬を開発しなければならなくなった。

 残された領域はがんや鬱病(うつびょう)、アルツハイマー病などはっきりとした発症のメカニズムが解明されていない分野ばかりだ。

 日本製薬工業協会によると、国内製薬大手10社の年間平均研究開発費は前年比18・4%増の1333億円(2008年、1社平均)で年々、増加傾向にある。

 一方、研究所で作り出された化合物のうち、医薬品として承認されるのは「2万5482分の1」という狭き門だ。

 大手製薬企業で研究者として勤務した経験を持つ東京大大学院の佐藤健太郎特任助教は「製薬会社の研究者は、何十年も研究を続けながら、新薬を生み出すことなく現場を去るものがほとんど」と、開発現場の過酷さを語る。

 「ここ数年、安全性に対する基準の厳格化も新薬開発にとって大きなブレーキになっている」。佐藤氏はそうも指摘する。

 米大手製薬企業、メルクの鎮痛剤「バイオックス」(日本未発売)の副作用問題をきっかけに米食品医薬品局(FDA)の審査基準が厳しくなったというのだ。

 1999年に発売されたバイオックスは「安全な痛み止め」として普及していた。ところが2004年に心臓発作のリスクを高める副作用が発覚して、自主回収。その後、「副作用のリスクを隠していた」などとして約2万6600件もの訴訟を招く結果となった。

 07年にメルクが総額48億5千万ドル(約4413億円)の和解金を支払うことで訴訟は決着したが、薬を承認したFDAはチェック体制強化を迫られた。

 佐藤氏は「副作用をあぶり出すため、企業には多くのデータ提出が求められ、時間と費用負担が増大する一方、承認される確率は低くなった」と話す。

 ただ、人命にかかわる医薬品に高い安全性が求められるのは当然のこと。

 抗鬱剤の副作用をめぐる米国の訴訟で患者側原告の証人となった経験のある米精神科医、デービッド・ヒーリー氏は「当時、バイオックス以外にも鎮痛剤は存在した。患者が真に求める薬で企業が利益を上げるのは当然だが、FDAは必要性の低い薬までスピード承認していた」と当時の規制のあり方に疑問を呈する。

 新薬開発の困難さ、厳格化する規制…。だが2010年問題は確実に製薬会社の経営を揺るがす。

 こうした中、製薬各社は特定の分野に強みを持つ企業の買収に活路を見いだそうとしている。

 アステラス製薬は5月17日、米製薬会社、OSIファーマシューティカルズ買収で合意した(6月9日買収完了)。買収金額は約40億ドル(約3640億円)。会見した野木森雅郁(まさふみ)社長は「米国でトップクラスのがん領域の基盤が保てる」と自信たっぷりに語った。OSIが有力な肺がん治療薬のほか、潜在性の高い新薬候補を持っているからだ。

 武田薬品工業やエーザイもがん領域に強みを持つ米企業を獲得しているが、さらなる買収の可能性もある。2010年問題を震源地とする、業界の“地殻変動”は続きそうだ。

2010年6月14日 産経新聞

| 医療問題 | |
抗がん過剰投与の男性死亡 九大別府先進医療センター

 九州大学病院・別府先進医療センター(大分県別府市)に食道がんの治療で入院していた70代男性にがん剤が過剰投与された医療事故で、同センターは8日、意識不明の重体だった男性が同日死亡したと発表した。同センターは異状死として大分県警別府署に届けた。同署によると、解剖の結果、死因は多臓器不全とわかった。同署は業務上過失致死の疑いもあるとみて調べている。

 同センターによると、男性は県外在住で4月中旬から入院。40代の男性医師が治療を担当し、同月下旬に2種類のがん剤を点滴で投与する治療をした。その際に、いずれも低い濃度で与えるべき抗がん剤を、誤って1.5倍と2.8倍の濃度で与えていた。

 男性は5月14日に腎障害やけいれん発作を伴う意識障害と多臓器不全を併発し、意識不明の重体となっていたが、8日に容体が悪化し、死亡が確認された。

2010年6月8日 朝日新聞

| 医療問題 | |
がんが治る」ときのこ粉末を販売 薬事法違反容疑で男ら逮捕 滋賀県警 

 滋賀県警草津署は、薬事法違反(未承認医薬品販売)などの疑いで、健康食品販売業、木元和幸容疑者(49)=大阪府岸和田市別所町=と同、南出拓容疑者(24)=堺市中区深井清水町=を逮捕、送検したことを明らかにした。

 両容疑者は容疑を否認している。

 逮捕容疑は今年2月、草津市の女性(70)ら2人に「副作用が出ている」と話して常用していた薬をやめさせ、「がんや高血圧が治る」などと偽って、きのこ粉末が主成分の1箱9万円の健康食品を販売したとしている。

 同署によると、木元容疑者らは草津市近辺の約20人にダイレクトメールを送り、少なくとも10人に販売した。同署はほかにも被害があるとみて裏付け捜査を進めている。

2010年6月2日 産経新聞

| 医療問題 | |
再審査予定の前立腺癌がん)ホルモン治療薬の使用法について専門医が見解


 広く使用されている前立腺がん)のホルモン治療薬であるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)作動薬が糖尿病および心疾患リスクの増大に関連している可能性があるとして、米国食品医薬品局(FDA)が再審査を実施する予定であることを発表したことを受け、専門家らは、慎重に薬剤の使用を継続するよう助言している。

 該当する薬剤はEligard、Lupron、Viadur(日本での商品名:リュープリン、いずれも一般名:リュープロレリン)、Synarel、 Trelstar、Vantas、、ゾラデックス(同:ゴセレリン)およびいくつかのジェネリック薬で、いずれも前立腺癌の成長を促進するとされるテストステロンの産生を抑制する(注:日本国内未承認薬は英文表記)。腫瘍はいずれ治療抵抗性となるため、これらの薬剤で前立腺癌は治癒しないが、延命効果が得られる。

 米マイアミ大学ミラー医学部泌尿器科長のMark Soloway博士は「男性ホルモンを低下させるのは極めて有効な治療法である」と述べる一方、心疾患および糖尿病のリスク増大はテストステロンの低下によるものであり、ホルモン療法が誰にでも適するわけではないと指摘している。

 米マウントサイナイMount Sinai医科大学(ニューヨーク)臨床泌尿器科教授のNelson Neal Stone博士もこれに同意し、「テストステロンの低下がメタボリックシンドロームを誘発することを示すエビデンスがある」と述べている。同氏はこの薬剤を使用する患者に対して、体重増加のリスクについて忠告するとともに、メタボリックシンドロームのリスク軽減のために炭水化物の摂取を監視し、運動量を増加させる必要があることを説明しているという。

 前立腺の治療では、外科手術や放射線療法を施行した後、前立腺特異抗原(PSA)の血中濃度を観察し、それに基づいてホルモン療法を開始することもあれば、経過観察を続けることもあるという。ホルモン療法を開始するには、PSAのわずかな上昇だけでなく、さらに強い理由が必要であるとSoloway氏は述べている。拡大のみられない前立腺腫瘍にはホルモン療法の必要はなく、進行性の転移癌患者についてはホルモン療法を数カ月間実施し、PSAが低下した時点で治療を中止することを同氏は勧めている。

 Stone氏は、リスクと心疾患リスクのバランスを取ることが最も難しいと述べる一方、患者がそのことを理解すれば、食事や運動に注意する動機付けとなるだろうとの期待を示している。「患者はホルモン療法を中止すべきではないが、心血管疾患および糖尿病のリスク軽減のために生活習慣の改善などあらゆる努力をする必要がある」と同氏は指摘している。

2010年5月4日 HealthDay News

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がんとの闘い

 「働き盛りの五十代や六十代前半で亡くなる方の多くが“がん”。なんとか撲滅できないものか」。三月の白山市議会で、角光雄市長は、若くしてがんに倒れる市民について触れ、がん対策への思いを答弁した。

 私も三月末、大学時代の恩師をがんで亡くした。在職中に再発し、定年まで一年を残して退職。二年間の療養中だった。

 卒業からわずか一年での別れ。「先生に残された時間がもう少しあれば、もっと多くのことを教われただろうに」と考えるうち、ふと市長の言葉を思い出した。

 県内では県立中央病院や公立松任石川中央病院の増改築など、がん医療体制の強化に向けた動きが目立つ。志半ばでがんに倒れる人が減ってくれればと願う。 

2010年4月20日 中日新聞

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