運動が健康的である理由の手がかり得る−マウス研究

運動による健康上のベネフィット（便益）の一部を誘発する筋肉細胞内の蛋白（たんぱく）が、マウスを用いた新しい研究で同定された。この蛋白は、ギ リシャのメッセンジャーの女神、イーリスにちなみ“イリシン（irisin）”として知られ、化学伝達物質として作用し、最終的に糖尿病や肥満、おそらく 癌（がん）の新たな治療法の開発に使用される可能性がある。

米ダナファーバー癌研究所/ハーバード大学医学部（ボストン）細胞生物学教授のBruce Spiegelman氏は、「フィールドでは、運動が体内の様々な組織に‘話しかける’という印象があったが、問題はどのように話しかけるかということであった」と述べている。同氏らによれば、運動によりイリシンレベルは上昇するという。

米国立衛生研究所（NIH）の資金援助を受けて実施された今回の研究では、イリシンが、余分なカロリーを蓄えて肥満の原因となる皮下の白 色脂肪の沈着に“強い影響”を及ぼすことが判明。肥満で糖尿病前症状態の運動をしないマウスにイリシンを注射すると、この蛋白は白色脂肪を、運動のみの場 合よりもカロリーを燃焼させる“良い”褐色脂肪に変える遺伝子を活性化した。ただし、イリシンは筋肉を作らないため運動に代わるものではないという。

また、イリシンは高脂肪食を与えたマウスの耐糖能を改善し、10日間の投与後、マウスの血糖コントロールとインスリンレベルは改善し、糖 尿病の発症が予防され、過剰な体重の減少に有用であった。同氏らは、イリシンをベースとした薬剤について2年以内にヒトを対象とした臨床試験を行う準備が 整う可能性があるとしている。研究結果は、英科学誌「Nature（ネイチャー）」オンライン版に1月11日掲載された。

2012年1月11日　HealthDay News

治療薬なかった膵神経内分泌腫瘍の標準薬としてアフィニトールに期待

九州大学病態制御内科の伊藤鉄英准教授は１月25日、ノバルティスファーマが開いたミディセミナーで講演し、国内で膵神経内分泌腫瘍（pNET）治療薬と して初めて適応を取得したアフィニトールについて、「進行性膵内分泌腫瘍の患者を対象にした過去最大規模のフェーズ３試験（国際共同治験）で、がんの進行リスクを65％低下させた。有害事象も非常に少ない薬剤」と述べ、今後日本で標準治療薬になりえるとの期待を示した。

同剤は10年４月に転移性腎細胞がんの治療薬としてノバルティスが発 売したmTOR阻害剤。昨年11月に追加適応を取得した進行性膵内分泌腫瘍では国内初。伊藤氏によると、アフィニトールのpNET患者を対象にした国際共 同治験（フェーズ３）では、同剤とベスト・サポーティブ・ケア群と、プラセボとベスト・サポーティブ・ケア群と比較した場合の有効性と安全性を検証した結 果、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の中央値を4.6カ月から11.0カ月に延長し、がんの進行リスクを65％減少させることが実証された。日本人（治験に40人参加）のみを対象としたサブ解析の結果では、PFSはプラセボ群＋ベスト・サポーティブ・ケア群の2.83カ月に対し、アフィニトール＋ベスト・サポーティブ・ケア群は19.45カ月と、さらに大きな有意差が出た。

有害事象は「減量や投与中止につながるグレード3/4が少なく、扱いやすい薬」とされるが、日本人における全グレードでみると、皮疹（87.0％）、口内 炎（73.9％）、感染症（65.2％）、爪の障害（52.2％）、鼻出血（43.5％）、間質性肺炎（43.5％）などの発現頻度が高い。特に、同剤は 間質性肺炎や感染症については注意が必要となる。間質性肺炎に関しては高熱や空咳が続く場合は、聴診や超音波などで調べるなどして、治療する医師が呼吸器 内科の専門医などと連携し適正に使用する必要があるほか、同剤は免疫抑制剤のため結核の既往歴がある患者では顕著化する可能性があり注意が必要だ。

pNETは消化器がんのなかでも予後が悪いがんで、国内で受療している推定患者数は年間3000人弱だが、 73年から03年までの30年間で発症率が約２倍に増えているという。最近では米アップル社の元CEOのスティーブ・ジョブズ氏が罹患していたことでも知 られる。発生頻度が稀で診断までに時間のかかるケースが多く、64％は診断時に手術ができない、または遠隔転移している。切除不能の遠隔転移のある pNETはNET（神経内分泌腫瘍、膵臓、消化器、呼吸器など様々な臓器に発生）の中でも予後が悪く、平均生存期間は20〜22カ月という報告もある。国 内ではこれまで治療ガイドラインがなかったが、現在作成中という。

2012年1月26日　ミクスONLINE

後発薬抗がん剤、ヤクルトが強化

　ヤクルト本社は後発薬事業を強化する。2014年３月期までに医薬情報担当者（ＭＲ）を現在より約２割多い220人体制にするなどで営業体制を強化。後 発薬での抗がん剤の取り扱いも増やし、20年３月期には後発薬の売上高を200億円と、12年３月期見込みの約５倍に引き上げる。

　同社は新薬の開発・販売ではがん治療薬に特化しているが、後発薬でも同分野に力を入れている。現在は膵臓（すいぞう）がん治療薬や、主力の大腸がん治療 薬と併用する抗がん剤の助剤など後発薬３種類を販売している。今後は白血病など血液がんの治療薬や、経口剤も取り扱う。将来的には副作用が少ないとされる バイオ医薬品の後発薬にも品ぞろえを広げる。

　ヤクルト本社は12年３月期に後発薬の売上高が40億〜50億円になるもよう。抗がん剤の分野では医療機関の評価も高く、ＭＲの増員などを通じて新薬の営業で築いた販路を生かしながら後発薬も拡販する。

　国内の後発薬市場は10年度で約8500億円。市場規模は06年度比で約２倍に拡大したが、イスラエルの後発薬世界最大手が国内企業を買収し、競争も激化している。

2011年1月25日　日本経済新聞